WEB会議システム「Zoom」を使用し、ご参加いただいております。行動自粛時に、従業員の自発的行動を引き出すにはどうすればいいか。その具体的なやり方に気づいていただきます。

非常時だからこそ、従業員の自発的行動が重要

  • テレワークをしている部下の自発性を高めたい
  • 非常時だからこそ、平時の行動習慣に依存してほしくない
  • 需要がストップしており、次の需要を創りたい

このような現場の課題を感じていませんか?

 

「やる気やモチベーションを高める」

「危機意識、非常時の自覚をもたせる」

これでは部下・メンバーの自発的行動は引き出せません。

 

非常時だからこそ、部下に取ってほしい具体的行動の示唆を与え、

自発的に取り組めるような効果的な動機づけをすること。

 

その答えが行動科学マネジメントにあります。

ポイントは、やってほしい行動をした直後に、

本人に“快”が発生しているかどうかです。

 

90分間のオンライン体験会で、

マネジメント層が職場で即実践できるノウハウの一部をご紹介します。

 

今回の機会を、是非ご活用ください。

 

開催概要

セミナー名:【オンライン】従業員の自発的行動を引き出すための行動科学マネジメント無料体験会

開催日時:4月27日(月)【満員御礼】
    :5月8日(金)

時間  :14:30-16:00(90分)

受講対象:各企業マネジメント層・人材育成に関わる方

定員  :20名 1社2名様 ※多数申し込みの際は選抜しまして参加者の方にご連絡します

講師  :松村学朗(行動科学マネジメント研究所 公認インストラクター)

費用  :無料

※多数申し込みの際は選抜しまして参加者の方にご連絡します

※同業他社様のお申し込みはご遠慮ください。

 

担当講師

松村 学朗

行動科学マネジメント公認インストラクター

行動科学マネジメント・アカデミー講師

 

【導入事例】

組織の9割以上を占める”指示の意味が理解できない社員”の行動変容に

手を付け、事業承継を成功させた関西の中堅 理美容室チェーン店
「うちの社員は、指示の意味がわかっていない」「指示を出すと『はい、わかりました』と返事をする」「しかし、まったく行動しない」と相談を頂いた。社員の方々の行動を観察することで、問題の原因になる行動習慣がみえてきた。
□ 幹部社員から店長、スタイリスト、レギュラー、見習いまで自分にしか興味がない
□ かっこうを付けたいため「わからない」「教えてください」が口にできない
□ 賃金と休みが最大の動機付け条件

この過剰行動の数を減らすために、以下の不足行動を具体化、組織の行動習慣にした。
①:まずは、他のメンバーが発信したことには、必ず【返事】をする
②:具体的な指示を出した人は、その直後に相手に「どういう行動をするのか、
  教えてもらえる」と質問をする
③:その直後に必ず【期限】を言葉と文字で伝える
④:特定の行動が習慣化したら賃金が〇千円上る。行動と賃金が明確に関係づけられた
  賃金表、その賃金表に紐づけられた行動の教科書に基づく人材育成

やり方が間違っているのに自信満々な人材の行動習慣を変えた
【独立系】業界大手Sire 製造/流通サービス/公共/金融ビジネス事業部

新人・中途に関わらず、入社後3年から5年を経過した人材。
その中には【結果を出せていない】【やり方が間違っている】
にも関わらず【自信満々】な人がいる。その比率が年々増加。

このような人材の行動習慣を変える一連のやり方を、
管理者の行動習慣にして欲しいと依頼があった。

【結果を出せていない】【やり方が間違っている】にも関わらず
【自信満々】な人。この人達の行動習慣を変容できたポイントは、
 ①:自尊心を傷つけず、自尊心を上げる誘発・強化刺激を与える
 ②:①に並行して正しい具体的な一連の行動のやり方をインプットする
 ③:その直後に、自分の具体的な一連の行動のやり方をアウトプットする
 ④:正しい行動の発生直後に、自尊心を上げる強化刺激を与える

上記①②③④を12カ月間、続けることで、彼ら彼女達の行動は変容した。

業務の質を上げ効率化し、月60~100時間の残業を0~20時間に削減した【ユーザー系】業界大手Sier クラウドサービス/データセンター事業部

【抱えていた問題】
 ① 戦力になる外部パートナーが不足。年々、パートナーのスキルレベルが低下
 ② 自発性があるメンバーが不足(自発性があるメンバーは辞めていく)
 ③ メンバー間の対面と電話での接触頻度が減少。誤解釈が多発
 ④ メンバーのメール作成時間が過剰
 ⑤ メンバーがマルチタスクをこなせない
 ⑥ メンバーが予算枠を広げることなく、顧客の追加要求を引受け、粗利額を下げる
 ⑦ リーダークラスの会議時間が過剰。メンバーが相談する時間が不足
 ⑧ わからないからひとまず会議を2時間招集する。この組織の習慣が変えられない
 ⑨ リーダーのメンバーのタスク管理とアドバイスが不足
 ⑩ プロジェクトリーダーの中に、顧客が必要とする具体的な要件定義ができない
 ⑪ 次世代のプロジェクトリーダー候補がいない
 ⑫ メンバーと外部パートナーを戦力化できるプロジェクトリーダーの数が不足
プロジェクトリーダーが、これらの問題を解決するための具体的なやり方を
トレーニングと実践を通じて、26回をかけて身に付け、すべての問題を解決した。

 

行動科学マネジメントとは

今から50年前にアメリカの心理学者B.Fスキナー氏が、「行動分析学」という学問を起こし、そこから発展してきたマネジメント手法です。

 

この考え方を、チームマネジメントやセルフマネジメントに応用し、日本風にアレンジしたものが行動科学マネジメントです。

 

行動科学マネジメントに関する詳しい説明や実績はこちらから。

 

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