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支援の具体的内容

行動分析は精神的メソッドではなく、目に見える行動を研究して問題解明に役立てる手法であり、あくまで行動に焦点をあてるのが鉄則です。

そのため企業様と当社担当者と共同で、十分な打合わせを重ね、改善プロジェクトを進めてまいります。

中立的な立場から行動科学マネジメントの視点で解くべき課題を明確にし、最善の解決策を提案、企業様の状況に合わせたメソッドを取り入れます。

1:ミーティング

●受講
行動の定着と成果の計測を図るために、まずは講義を受けて頂いております。

自らピンポイント行動を設定し、実践・計測して、修正を加えるという一連の流れを学びます。

●計画
①ピンポイント&②メジャーメント準備 自分のピンポイント行動を設定し、何を計測するのか、KPIを設定します。

 

2:現場実践

●現場実践
現場に入ってミーティングで設定したピンポイントを実践し、数値を計測します。

その結果を自分や他者でフィードバックしながら、その行動を強化していきます。

3:ミーティング

●振り返り(評価&ピンポイント再設定)
現場での実践をミーティングを通して、丁寧に振り返りをする。

結果を基に、継続すべきか変更、レベルアップすべきかを検討し、ピンポイントを再設定する。

マニュアルと行動科学チェックリストは何が違うのでしょうか?

一般的なマニュアルに 焦点を当ててみましょう。

マニュアルには大きな欠点が3点あります。

・1点目は、現場で繰り返し使えるように作られていないこと

多くのマニュアルは、仕事の流れ(やらなければならないこと)のリストが掲載されていますが、これらは社員にとって行動が確実に行えているか実感しにくく、大半は行動継続につながっていません。

行動科学チェックリストでは、成果につながる行動=ピンポイント行動を事前に抽出したものをリスト化するため、社員がそのリスト通りに行動することで、自然と成果に繋がる行動をとることが可能となります。

・2点目は、リスト項目が抽象的であること

マニュアルのリスト項目の多くが抽象的であり、社員がどう動いていいのか分からず、 かえって混乱を招いていることがあります。

例えばある大企業のマニュアルには「訪問先ではきちんと挨拶をして、常識的マナーで顧客と接する」と書いてありました。

このマニュアルでは、今の若い世代やゆとり世代には特に通用しません。

「きちんと挨拶」「常識的マナー」では、一体何をどうすればよいのかが明確ではなく、行動に支障をきたしてしまうのです。

行動科学チェックリストでは、誰が見ても確実に行動できるよう「抽象表現を具体的表現に変換」し、社員の行動を促進することが可能となります。

・3点目は、チェック項目が多くリストが膨大であること

ほとんどのマニュアルでは、全要素を網羅した結果、ページ数が莫大になり読む気の失せるようなものになっています。

そのためチェック項目も非常に多くなり、指導者や上司にとっては日常業務で到底活用できるものではありません。

行動科学チェックリストでは、上記でも解説したとおり、ピンポイント行動を抽出したリストとなっていますので、チェック項目も少なくシンプルなリストに仕上がります。

そのため日常業務の合間にも十分活用することができ、部下育成スピードを飛躍的に高めることが可能となります。

行動科学チェックリストを導入する最大の狙いは、上図のように社員に「やらされ感」を与えることなく、自ら進んで仕事を行うように行動変容させ、社員の「行動自発率」を向上させることにあります。
やらされ感を与えてしまっては、人間行動はまず継続することはありません。
そして当然結果もついてきません。
行動自発率を向上させることで「行動継続」させることが可能となり、結果として個人差はあるものの必ず成果が上がっていくのです。

では、どのようにして行動自発率を向上させることができるのでしょうか?

現在、アメリカの多くの企業が行動自発率を向上させる新しい形として着目しているのが「トータル・リワード(Total Rewards)」と呼ばれる考え方です。一般的に「Reward(報酬)」というと、賃金や賞与など金銭によるものを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。

トータル・リワードとは、金銭では得ることのできない様々な「報われ感」も報酬として与えるという考え方なのです。

トータルリワードとは、簡単に言えば「この会社で働いてきてよかった」「この人たちと仕事ができてうれしい」「社会や世界に貢献できている」と社員が心から思えるかどうかです。

もちろん、賃金や賞与などお金も1つの「報われ感」の源ではありますが、「金銭的報酬」を除いたお金以外の報酬、つまり「非金銭的報酬」が大事なのです。

トータルリワードは、米国の教育機関 World at Work が提唱する報酬体系で、元々はA~Eの5つです。

そこに「F(Frame)・具体的行動の明確な指示」を入れて、6つを提唱しているのがウィルPMなのです。

このメソッドによって、社員や部下の行動自発率をローコストで向上させ、組織全体の活性をもたらすことが可能となるのです。