社長塾

個別相談会

“移動”および “対面接触” “イベント参加” を自粛される方向けに、web会議システム Zoomを使用し、ご参加いただいております。行動自粛時に、成果をつくる行動量をいかに増やすのか。その具体的なやり方に気づいていただきます。

従業員の自発的な行動と思考を促すマネジメント

☑ 管理監督者と従業員に、時間外労働の上限を守らせ、有給休暇を確実に取得させる
☑ 同一賃金同一労働により、正規社員と非正規社員の処遇差を是正する
☑ リモート・テレワークを導入し、柔軟に仕事ができる環境を整える

労働時間は少なくなる。今までと同じやり方を続けていれば、とうぜん、売上金額と粗利金額は減る。従業員は責任よりも権利を主張しはじめる。では、どうすれば良いのか?

1. 従業員がやる仕事と、外注(もしくは機械化)できる仕事を分ける
2. 従業員の成果に直結する基本行動を誰でも理解でき再現できるレベルで具体化する
3. 基本行動を習慣にし、自発的な行動と思考を促すマネジメントを管理者が実施する
4. これらを各組織で管理監督者と従業員が、負担感少なく続けていく仕組みにする

最も大切なのは“3と4”の“従業員の自発的な行動と思考を促すマネジメントのやり方”を、どのような管理監督者でも、同じように再現できるやり方にして、組織に展開、定着、習慣化、自動化することです。管理は人の行動量を減らします。労働時間が減少する中では、“管理”では組織に必要な売上金額と粗利金額をつくることはできません。弊社が創業以来、約5,500社で提供し続けている内容です。これは変わりません。

昨今の働き方改革関連法の導入と感染症が、上記の今までは「重要だが、緊急性が低い」ことを、「重要で、緊急性が高い」ものへ変えただけです。

今までよりも成果につながる行動量を増やすこと

ご存知のように、2019年4月、政府が推し進める「働き方改革」関連法案が施行されました。これまで日本のビジネス界では当たり前とされてきた「長時間労働」や「残業」「休日出勤」といった働き方が是正され、そのような働き方を強いる企業に対しては、国からのペナルティが課せられるという状況です。ただし、これはあくまでも「大企業」に対して施行されたものでした。日本の会社のほとんどといえる「中小企業」はといえば、一部を除き、相変わらずの働き方であり、時間外労働に対してそこまでシビアには考えていなかったはずです。しかし、今年2020年は事情が違います。

2020年4月、これまでは猶予期間を与えられていた中小企業に対しても、時間外労働の上限規制がかけられます。上限を超えた労働時間は、いかなる場合も許されません。「これでは、いままですっとやってきやり方(働き方)を根本から変えなければならない」そんな状況に置かれる中小企業は続出です。

今までよりも少ない時間で、多様な働き方を認め、そのインフラを整える。しかし、そもそもの原資になる売上金額と粗利金額が減ってしまえば、従業員の給与を確実に支払うことができなくなる。少ない時間で、今までよりも成果につながる行動量を増やす。そして、売上金額と粗利金額を増やすことは絶対です。

「残業、時間外労働の時間を減らそう」「時間管理を徹底すればいい」としていても根本の問題は解決しません。

パフォーマンスが「ふつうの人」を「高い人」に近づけていくこと

今年は東京オリンピックがあり、その後は景気の悪化が予想されています。もちろん人口減少による市場の縮小も重大な問題です。そして日本中、いや世界中に大きなダメージを負わせた「新型コロナウイルス」の問題。この非常に厳しい経済状況のなかで中小企業が生き残るためには、当然のことながら売上金額と粗利金額を増やさなければなりません。時間外労働を削減しつつ、「売上」「粗利」を増やすという極めて難しい課題を与えられているわけです。

「これでは、いままでずっとやってきやり方(働き方)を根本から変えなければならない」。それはつまり、これまで踏襲や慣習で行なわれてきた業務やマネジメントをすべて刷新するチャンスでもあるからです。もちろん、どのように変えるかといえば、売上金額と粗利金額を増やせるようなしくみに、です。

具体的には、まずは、30代後半以上の管理者のマインドを変えていくことです。管理者のマインドを変えていくには、毎日の具体的な行動の数を増やしていくことです。「心がける」「意識する」「がんばる」では、30代後半以上の管理者の行動は変わりません。行動が変わらなければマインドは変わりません。やるべきことは、30代以上の管理者が、毎日のマネジメントで、部下のできること、わかることを、圧力に頼らずに、増やしてあげることです。特にパフォーマンスが“ふつうの人”を“高い人”に近づけていくことが、効果と効率が高い、即効性があります。

「働き方改革」をチャンスに変える方法

30代後半が受けてきたマネジメントとは、大きく異なる行動習慣が必要になるということです。行動科学は人の行動習慣を変える手段です。行動習慣が変わることでマインドが変わります。この30代以上の行動習慣を変え、マインドを変えていくには、続けていく仕組みが必要です。続けていくには、行動科学の系統的脱感作という考え方にもとづいて、負担感を下げていくスモールステップが必要になります。

ただし、【自社のビジネスモデルを回すために、一切、人間を必要としない】であれば、本社長塾は必要ありません。

本社長塾は、機械と自動化を進めても、それでも人間の介在が必要になる。人間がお客様に接触して、関わる必要がある。それが提供価値の一部になっている。そのようなビジネスを営んでいるオーナーや社長、経営幹部を対象にしています。

行動科学は、人間の行動習慣を変える、人間のできることを増やす手段です。人間の行動を制御する手段です。今まで、つかみどころのない、言い方を変えれば“めんどうくさい”人間に、どうすればやって欲しいことをやってもらえるか。ご苦労されていると思います。そのモヤモヤした問題を、行動科学を使い解決して頂きたい。それが弊社の役割です。

今年の4月からは、「労働時間が短くても成果を挙げることができる効率的な働き方」を管理監督者がリードし、それを正規・非正規に関わらず従業員に展開していく。これが緊急で重要になります。

ごく簡単にいってしまえば、これからの中小企業に求められるのはこの点です。それを可能にするマネジメントが「行動科学マネジメント」です。弊社内でも日々、使い、実験検証を繰返し、繰り返し、実施しているマネジメント手法と仕組みです。

今回の「社長塾」では、行動科学マネジメントを使って「働き方改革」をチャンスに変える方法をお伝えしたいと思います。

社長塾特典!すぐに組織で成果が出るマネジメントツールを無料ダウンロード

社長塾サイトへアクセス頂きました皆様へ、期間限定のマネジメントツール特典をプレゼントしております。ぜひご利用くださいませ。

※コンサルティング会社さんと教育研修サービスを提供する会社さんには、ダウンロードを控えて頂いております。弊社 行動科学マネジメント研究所 公認のインストラクターとコンサルタントには人数に限りがあります。今、困っている企業さんへの対応を優先したいため。ご理解とご協力をよろしくお願い致します。

開催概要

【参加資格条件】
中小・中堅企業のオーナー、代表取締役、取締役社長、取締役、執行役員の方々、人材開発に携わるリーダーの方々

【セミナーでお伝えする具体的なやり方とつづけ方】
1. 従業員がやる仕事と、外注(機械化)できる仕事を分ける
2. 従業員の成果に直結する基本行動を誰でも理解でき再現できるレベルで具体化する
3. 基本行動を習慣にし、自発的な行動と思考を促すマネジメントを管理者が実施する
4. これらを各組織で管理監督者と従業員が、負担感少なく続けていく仕組みにする

【開催会場】東京駅周辺
【定員】48名(1社3名様まで)
【費用】
 お一人様費用:一般価格 68,000円(税別)
 ※早割:2020年5月15日(金)までにお申込みの方に限り、48,000円(税別)
 ※特割:2020年4月17日(金)までにお申込みの方に限り、38,000円(税別)

講師紹介


【石田 淳】
株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長兼最高経営責任者
社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事
アメリカの行動分析学会 ABAI会員
日本行動分析学会会員
日本ペンクラブ会員
日経BP主催『課長塾』講師。

 

甲畑 智康】 

  • 行動科学マネジメント研究所
  • ウィルPMインターナショナル
  • 組織行動セーフティマネジメント協会
  • 公認上席 行動科学コンサルタント
  • 公認上席 行動科学インストラクター
  • 行動科学マネジメント研究所主席研究員
  • 組織行動セーフティマネジメント協会主席会員
  • 日本フランチャイズチェーン協会
  • フランチャイズ経営士講座 講師
  • スーパーバイザー学校 講師

 

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