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石田淳登壇!行動科学マネジメントセミナー 実践編
石田淳登壇!行動科学マネジメントセミナー 実践編


行動科学マネジメント研究所所長の石田と、行動科学マネジメント上席コンサルタントの甲畑による、公開セミナーを実施する運びとなりました。

「働き方改革・採用難・離職課題」等の背景より、弊社にも業績・生産性向上について、様々な企業様からお問い合わせを頂いております。ご要望にお応えし、業績向上のための「個人・組織の成果の作り方・続け方」の具体的なやり方を、初公開となる最新の事例・ノウハウを交え、公開いたします。

【実施予定内容】

①セルフマネジメント
 自身の行動を自身で動機付けし、"行動・結果”が変わる具体的なやり方

②教える技術
 チーム・組織において、部下・後輩の"行動・結果”が変わる具体的な教え方

③続ける・習慣化の技術
 行動が"継続"し、結果が出続けるための仕組みの作り方



行動科学における「生産性を上げる」とは、社員の

・成果に直結しない、無駄な"行動の数"を減らし
・成果に直結する、質の高い"行動の数"を増やす


ことで、一人一人の業績を上げることです。
※今の性格や能力によって「できる・できない」としない誰にでもできる"再現性"を重視

石田淳による直接講義のため、今回も早めに定員数に達することが予想されます。ご関心のある方は、お早めにお申し込み下さい。

なにか気になる点がありましたら、 サポート事務局 support@will-pm.jp までご連絡ください。

それでは皆様のご参加を心よりお待ち申しあげます。

具体的事例6社をご紹介

■事例[1] ~残業時間減~

“3か月間で、残業時間を平均2.5時間短縮”した従業員150名の広告業。売上は順調に伸長。しかし広告制作部門の残業時間が毎年増加。利益率を圧迫。

マネージャー12名に対して、
①部下がつまずく行動を特定。“教える内容”を具体化
②教える内容を部下に習慣化するための“教え方”を標準化
同時に顧客からのクレームや手戻り率も、約30%減少。

■事例[2] ~客単価アップ~

“平均客単価が約150%アップ”した中部地方に12拠点を持つサービス業。平均客単価が、教える仕組みの導入開始から4か月間で、122万円から183万円へ増加(150%増)。行動を再現させる仕組みが確立されたことで多店舗化とFC化に着手。下位8割を底上げする仕組みができたことで、採用基準を下げた。

■事例[3] ~営業マン育成期間の短縮~

“新人の育成期間を1/3に短縮”した関西に3つのモデルハウスを持つ住宅販売業。

教える仕組みを使わないパフォーマンスが下位8割の中堅社員は、
□ 初回面談数7~15件/月
□ 次回アポイント数 4件/月

それに対して、教える仕組みを使った新人の平均は、
□ 初回面談数 5件/月
□ 次回アポイント数 4件/月

新人はできる人の行動が、再現できている。FC展開をはじめ、いまでは16社に。
※次回アポイントが獲得できれば、ほぼ成約が決まる。

■事例[4] ~誰でも成果を上げられるようにする~

ADHD(注意欠陥・多動性障害)の人を採用を強化し、半年でFC本部をMAするところまで行動量を増やした小売業。九州の南部で優秀な人は県外へ出てしまっている。優秀な人の採用はできない。採用コンセプトを180度変え、できない人の採用数を増やし、数字を作った。

■事例[5] ~CSアップ~

CSを全店平均”68点”から94点へに引上げた飲食チェーン。120店舗を持つが、上場後、店舗数の急拡大によりCSが低下。それに連動し、ESも低下していった。

課題は、
①スタッフが入店”直前”のお客様に声をかける。
②スタッフがお客様の追加オーダー”直前”に気が付き近づく。
③店長が嫌いなスタッフに毎日接触、教え、行動を承認する。

この3つの課題は、スタッフが”お客様をみる”行動と、店長が”スタッフをみる”行動から習慣づけることで解決できる。しかし、一見簡単な行動こそ、習慣化するには難易度は最も高い。

その理由は、できない人は簡単なことを教えられると、自尊心が傷つき、反発するため。

そこで、行動科学の確立操作・プロンプトの理論に基づき、”行動を習慣付ける環境”を設計。その結果、わずか6ヶ月間で、CSを全店平均”68点”から94点へに引上げることに成功。その後、行動評価の仕組みなどの導入を続けている。

■事例[6] ~案件の取りこぼしを減少~

IPO案件の取りこぼし率が約30%から0%へ。減少した、職人気質の証券大手IPO部門。IPO案件数の増加により、銀行・証券営業の担当者をIPO部門へ移動させた。

IPO部門のプロパー社員は、自分のノウハウを部下・後輩に教える習慣は皆無。その結果、他の証券大手にIPO案件を取られていった。

IPOに関わる業務の70%近くは、誰にでも再現できる行動に具体化できる。しかし、IPO職人のハイパフォーマーは、自分たちがやっていることを特別であり、具体化はできないと口にする傾向がある。

そこで、弊社が彼らの行動を観察。目に見える行動から思考パターンを推測し、標準化を1年かけ進めた。

合わせて、IPO職人の方々に、簡単な教える習慣づけを行い、具体的な言葉で話をする行動習慣をつけていった。その結果、IPO案件の取りこぼし率が約30%から0%へ減少。

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行動科学マネジメントとは

今から50年前にアメリカの心理学者B.Fスキナー氏が、「行動分析学」という学問を起こし、そこから発展してきたマネジメント手法です。なかでも、私たちが日常的な場面で遭遇するさまざまな問題に対して、行動分析学が明らかにした人間の行動原理を応用する実学を「応用行動分析学」と呼びます。この考え方を、チームマネジメントやセルフマネジメントに応用し、日本風にアレンジしたものが行動科学マネジメントです。

行動科学マネジメントは、"科学"であるが故に 「性別、能力、意志、やる気に関係なく短期間で即戦力化させる」画期的な手法です。ここ数年、業種・業界を問わず、多くの組織が人材育成やマネジメントに行動科学を利用し始めています。

この行動科学マネジメントがTV・メディア・書籍でも高く評価され、多くの企業からご支持を頂くのは、今の時代に合わせた方法で、しかも『科学的な理論』を使って、 実際に日米で成果を上げているからなのです。
>>メディア掲載 >>行動科学マネジメント書籍

元々アメリカのビジネス界で大きな成果を上げている行動分析、行動心理を元に作られ、精神論とは一切関係なく「行動に焦点をあて、誰がやっても成果を生み出す」科学的で実用的なメソッドとして注目を浴びました。

そしてこのメソッドを導入した、ボーイング・NASA・3M・ウォルマート… などの欧米一流企業が次々と大成功を収めたのです。現在も、全米603社、日本でも1254社の導入による成功実績が証明され、大企業から中小企業まで応用できる極めてシンプルなメソッドとしてご支持を頂いております。



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開催概要

【参加資格条件】:社長、取締役、執行役員、事業部長、部長、人材育成に携わる方
          ※個人・同業の方はご遠慮ください
【日程】:2018年2月23日 (金) 11:00から16:30[10:30開場]
【会場】:都内23区 交通の便がいい場所
【定員】:42名様 [1社3名様まで] ※定員になり次第、お申込み終了します
【講師】:行動科学マネジメント研究所所長 石田淳
    :行動科学マネジメン上席コンサルタント 甲畑
【費用】:通常42,000円(税別)※2人目以降36,000円
     

【お問合せ】:https://www.will-pm.jp/contact/ ※詳細は、お申込者に別途ご連絡いたします

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